2020年、小学校の教育に「英語」が新しい科目として追加されます。
今までは、小学校のうちは「英語活動」として、成績をつけない活動が行われてきましたが、
2020年度より、成績をつける「科目」としての英語が、小学校5・6年生の授業に追加されることになります。

また同時に、小学校3・4年生の英語活動も増えることになります。

 


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小学校で、英語をどれくらい学習するか

今までは、小学校の学習指導要領には英語に関する記述はありませんでしたが、2020年より「科目」となることにより、以下のように定められることになります。

現在は小5・6で外国語活動として年間35単位時間(週1コマ程度)実施されていますが、2020年度からは小3・4で年間35単位時間、小5・6で年間70単位時間の実施が予定されています。またこれまでは扱う語数の規定はありませんでしたが、今後は小学校の間に600〜700語程度にふれると定められました。現在中学校で扱う語数が1,200語程度ですから、小学生のうちからずいぶんたくさんの語彙にふれることになります。
出典:https://sho.benesse.co.jp/challenge_english/column/column07.html

 

現在中学校で行われている英語の授業が、前倒しして小学校で行われるかもしれませんが、そう単純でもないかもしれません。

なぜなら、今までの英語の授業といえば、「単語」「文法」「翻訳」「読解」すなわち読み書きが重要視されてきました。

しかし、新たに発表された英語教育の内容では、「聞くこと」「話すこと」が重要視されるとのことです。

 

英語教育の変化 「リスニング・スピーキング」が重要視される

今まで、日本の学校で英会話の授業はほとんどなされませんでした。
その影響は大きくあるのでしょう。日本人は先進国中でも屈指の「英語が話せる人が少ない」国になってしまいました。

大学入試まで、「話す力」は全く必要ないので、当然と言えば当然かもしれません。英語を話せるようになるためには、授業以外でどうにかするしかありませんでした。

しかし、このたびの発表では、「話す力」を重視すると言われています。また、中学校以降の英語の授業では全英語になる、とも言われています。

入試への活用も、どんどん増えていくのでしょうね。

 

 

大人たちへの影響 英語ができるのが当たり前になる

これらの施策がうまくいけば、英語が今までよりはるかに身近なものになり、多くの人たちが英語を話せるようになるかもしれません。

すると、英語が話せるのが当たり前の時代が来てしまいますね。
2020年に小学校5年生を迎える子ども達は2009年生まれ。新社会人になるのは2031年、といったところでしょうか。
2040年くらいには、会社の中心にいるのでしょう。

ということは、2040年には、英語で仕事ができるのは当たり前、という時代を迎えると思います。

もちろん、現時点でも英語が必要な仕事は多いですが、2040年にはすべての仕事で、それどころかすべての生活において英語が当たり前になるのでしょう。

残り22年、僕は53歳になりますが、おそらくまだ働いていると思います。同様に、今25~35歳くらいの人は、まだ働いている年齢です。

それまでに英語ができるようになっていないと、仕事がなくなってしまうのではないでしょうか…?

僕もそうですが、仕事をしつづけるためにも、たとえ今は英語が全く必要なかったとしても、今のうちに話せるようになりましょう。我々日本人もそうですが、英語を話す人のほとんどは非ネイティブです。少しくらい間違っても大丈夫です。

おそらく子どもたちは、間違えたり正しく伝わらなかったりすることを恐れずに、どんどん英語を使っていくことでしょう。子どもたちに負けないようにしないといけないですね。



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